参考リンク |
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構 成 |
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令-消防法施行令 |
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水源・ポンプ・配管・自動警報弁・スプリンクラーヘッド・管末テスト弁装置・送水口・警報装置・非常
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則-同 施工規則 |
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電源等で構成されています。 |
法-消防法 |
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設備の種類 |
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閉鎖型スプリンクラーヘッド |
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舞台部又は天井以外に用いられ、一般のスプリンクラー消火設備に一番よく使われるヘッドで、皆さん |
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があちらこちらの建物でご覧になっているシステムです。 |
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使用するスプリンクラーヘッドや流水検知装置、作動方式によって次のように分類されます。 |
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参考: 閉鎖型スプリンクラーヘッドの技術上の規格を定める省令 ⇒ |
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参考: スプリンクラー消火設備  |
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標準型ヘッド |
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一般の建築物等に使用されています。ラック倉庫については、その収納物や容器、梱包材料によって |
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等級別に分類されています。 |
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小区画型ヘッド |
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小区画ヘッドは、小水量のもので早期感熱作動が特徴です。共同住宅等に於いて、狭い居室の消火 |
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を有効に行おうと基準化されました。 |
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側壁型ヘッド |
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このヘッドの散水パターンは独特で、通常丸く円を描くのですがこれは楕円状のもや、最近では壁面 |
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直付けタイプもあり、放水範囲は左右と前方です。 |
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閉鎖型 |
標準型 |
フラッシュ型 |
下向き |
マルチ型 |
フレーム型 |
上・下両用 |
側壁型 |
フラッシュ型 |
横向き |
フレーム型 |
小区画型 |
フラッシュ型 |
下向き |
フレーム型 |
開放型 |
え |
放水型 |
固定式 |
小型
大型 |
可動式 |
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いろいろな種類がありますが、普通皆さんが一番良く目にされるのは、閉鎖型・標準型・フラッシュ型 |
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で、新しい建物では閉鎖型・小区画型・フラッシュ型を使っています。 |
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その他スプリンクラーヘッドの詳細は スプリンクラー消火設備参考へ。 |
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フレームタイプ 上向ヘッド |
高感度ヘッド |
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フラッシュタイプ |
マルチタイプ |
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湿式流水検知装置 |
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一般的にはこの湿式が広く使用されています。常にポンプからスプリンクラーヘッドまで圧力水が |
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充填されていて、火災によるヘッドの開放で配管内の圧力が低下し自動でポンプを起動させます。 |
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その時、各階に設けられた流水検知装置が当該階の水の動きを電気信号に変える役割を果たし |
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ます。 |
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乾式流水検知装置 |
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寒冷地での配管凍結の恐れのある場合等に使用するのがこの乾式流水検知装置です。通常は |
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流水検知装置の一時側には圧力水が充填されていて、二次側には圧縮空気等が充満していま |
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す。原理は同じで火災による圧力低下を監視しています。 |
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ただ、二次側配管内にテストなどの残水が残らないように勾配を設けたり、排水を確実に行える |
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用、施工しなければいけません。 |
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予作動式流水検知装置 |
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このシステムは乾式流水検知装置に感知器を組み合わせたものです。 |
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これは万が一スプリンクラーの誤作動によって放水された場合、甚大な被害が予想される様な |
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場所に使用します。 |
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予作動式の場合注意すべきは、感知器の作動をスプリンクラーヘッドの開放より早くなるよう |
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設定しなければいけない事と、万が一感知器が働かなかった場合を想定して、手動による起動 |
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が行えるようにしておかなければなりません。 |
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流水検知装置の技術上の規格を定める省令 ⇒ |
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開放型スプリンクラーヘッド |
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天井の高い建築物の場合、火災による熱気流の影響等により閉鎖型スプリンクラーヘッドでは適正 |
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な作動が期待できないと考えられます。また急速な火災拡大を想定し、劇場などの舞台裏に対して |
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は、開放型スプリンクラーヘッドを設置する事となっています。 |
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この開放型は閉鎖型とは異なって、火災の熱を感知する感熱体がないので、火災感知用の装置も |
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しくは、感知器を設けなければなりません。 |
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放水は自動、手動共に可能です。一斉開放弁を使ったものが主流です。 |
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自動警報弁 (アラームバルブ) |
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自動警報弁はヘッドの開放又は、補助散水栓の開放による配管内の流水又は、圧力変動を圧力ス |
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イッチにより電気的信号に変えて、火災発生を知らせる役目を果たします。音響にはベル・サイレン |
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ゴング等がありますが、最近では自動火災報知設備に取り込みますので、火報の警報音響若しく |
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は、非常放送によるものが主流となっています。 |
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参考: アラームバルブについて  |
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自動警報弁 |
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参考:スプリンクラー消火設備に使用する機器について, 参考映像  |
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参考:スプリンクラー消火設備の系統図  |
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参考:倉庫内スプリンクラー消火設備の配管図  |
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PR |
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設置基準 |
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ヘッドの配置と種別 |
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閉鎖型ヘッドについては、感度の種別、有効範囲に関する種別等が規定されていますので、適 |
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合するヘッドを使用しなければなりません。 |
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さらにヘッドの個数と配管サイズを規定しています。 |
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ヘッドの配置もなるべく主管から見て枝管を均等に、ヘッドの配置も均等になる様設計・工事を |
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します。 |
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配管サイズとヘッド個数の関係 |
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配管サイズ A |
25 |
32 |
40 |
50 |
65 |
80 |
100 |
ヘッド数 |
2 |
3 |
5 |
10 |
20 同時放水個数により変動 |
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ヘッドの詳しい設置基準については ヘッドの設置基準 へ |
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ヘッドの表示温度と周囲環境温度については  |
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ラック倉庫に設けるヘッドの設置基準については 告示第五号 |
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参考 ラック倉庫のスプリンクラー参考映像 3.77MB |
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参考 配管の摩擦損失水頭 JIS3452 JIS3454 sch40  |
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参考 管内の流速、流量表  |
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参考 配管の摩擦損失計算の基準 告示三十二号  |
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参考 配管摩擦損失計算書(増設に係る計算書サンプル)  |
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参考 スプリンクラーヘッドの参考画像  |
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普段見ることがない天井内のスプリンクラー配管です |
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水源水量 |
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水量はスプリンクラーの参考資料の表に従って算出します。 |
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スプリンクラーポンプユニット |
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末端試験弁(管末テスト弁) |
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バルブ・オリィフィス・圧力計から構成され、流水検知装置やヘッド1箇所から放水される同等 |
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のテストが出来るため、放水圧力が最も低くなると想定される場所に設置します。 |
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参考: 末端試験弁の詳細について  |
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送水口 |
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消防ポンプ車が容易に接近、停車でき送水できる場所に0.5m以上1.0m以下の高さで設けなけ |
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ればいけません。配管サイズは100A以上とし、アラームバルブまでの一次側主管に接続されて |
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いなければなりません。設置個数については、法令上の規定はないのですが、各所轄により指 |
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導があります。 |
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スプリンクラー用送水口
連結送水管用送水口 |
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補助散水栓 |
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補助散水栓は 消防法施行規則第13条第1項及び第3項でスプリンクラーヘッドを省略で |
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きるとされている場所を有効に補完するために設けることが出来ます。 |
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屋内消火栓設備の2号消火栓の基準に準じます。 |
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補助散水栓の放水 |
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設置基準の緩和 |
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水噴霧、泡、不活性ガス、ハロゲン化物、粉末、各消火設備技術上の基準によって設置した場合、 |
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当該設備の有効範囲の部分にはスプリンクラー消火設備を設置しないことができます。 |
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危険物施設に対するスプリンクラー消火設備は 危険物の規制に関する規則第32条の3 |
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消防用設備の非常電源について |
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スプリンクラー消火設備に於ける盲点と弱点 |
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上記のようにスプリンクラー消火設備は、近代の一般火災に対して抜群の消火能力を持っています。 |
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この設備のおかげで、火災による死者の数が随分減少しているのも事実です。 |
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しかしながらその一方で、弊害や誤操作、認識不足による未警戒などが目立って来ています。 |
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鎮火後の的確な水処理を行わなかったため、甚大な水損事故となってしまったり、逆に水損を意識 |
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する余り、鎮火の確認が出来ていないのにアラームバルブを閉止してしまったり、安易な改装や模 |
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様替えを行ったため、スプリンクラーの未警戒部分が発生したり、というような事案が沢山報告され |
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ています。 |
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設備は設置するだけでは無用の長物となりかねません。その仕組みを熟知して、火災に対する意識 |
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を高めてこそ初めて威力を発揮するのではないでしょうか。 |
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スプリンクラー消火設備の盲点 |
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消火設備の最高峰と位置づけましたが、弱点はあります。 |
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消防法によってスプリンクラーヘッドの設置が免除されている部分での火災に対しては無力。 |
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放水は手動で止めない限り、水槽が空になるまで放水し続ける。 |
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自動消火が基本ですから、一般防火対象物の場合駐車場に於ける泡消火設備のように手動での |
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起動が出来ない。つまり火災を目視で確認しているにもかかわらず、自動放水を待たねばいけない。 |
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バックアップの電源は専用受電、自家発電等なのですが、それらも結局は電気なのです。これらが |
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遮断された場合、全ては停止です。これは消防用設備特に消火設備全般に共通している弱点であ |
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るのかも判りません。 |
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このようにいろいろある弱点・盲点を知ることによって設備がより有効に活用されていくような気がし |
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ます。 |
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参考 水系消火設備のトラブルについて  |
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放水型ヘッドを用いるスプリンクラー設備 |
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放水型ヘッドを用いるスプリンクラー設備の設置及び維持に関する技術上の細目 告示6号  |
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放水型ヘッドを用いるスプリンクラー設備の設置及び維持に関する技術上の |
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基準の運用について 予第175号  |
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消防用設備の設置単位は基本的には 棟 単位なのですが、令8区画や収容人員の算定複合用途に係わる算定 |
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床面積の算定等によりその設置基準は大きく変化しますので、ご注意ください。 |
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こちらの 消防用設備の算定資料 もご参照下さい。 |
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消火設備の対応表はこちら 令別表第一PDFはこちら |
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参考資料
参考: 消火設備と火災保険の割引について |
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参考: 失火責任について |
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参考: 消防用設備の盲点について |
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株式会社 西日本防災システム |
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